インスペクションとは

はじめに

世の中には、ホームインスペクションと言われる多種多様な建物調査・診断が存在します。短時間で終わる局所的なものや、無料あるいは極端に安い価格で提供されるものなど、その目的や対応はまちまちです。インスペクションを手掛ける技術者は「インスペクター」と言われていますが、彼らの有する資格は、民間団体が独自に作った制度による登録制であり、知識や経験にばらつきがあることは否めません。

このホームページは、建築士である私たちが手掛けるインスペクション（建物診断）について、出来るだけわかりやすく説明することにより、あなたに、その必要性を感じ取ってもらうためのページです。

国土交通省策定　既存住宅インスペクション・ガイドラインとは？！

日本の人口は2008年にピークを迎え、既に人口減少社会に突入しています。人口が減り、家が余る時代がやってきたのです。従来の考え方で新築住宅を建て続ける必要はもうありません。それよりも、今あるストック、つまり中古住宅の活用が求められているのです。

中古住宅の売買は以前から存在していましたが、新築住宅を購入するよりもリスクの高い取引であり、必然的に敬遠されることが多かったのではないかと思います。新築以上に「物件ごとの品質等に差がある」ことから、購入する際に不安を感じることが多々あり二の足を踏むことも。

このような状況の中、自然発生的に「建物の状態を調査・診断する」というサービスが市場に発生しました。中古住宅の売買が活発になるとともに、そのニーズは年々高まりを見せています。

一方で、民間事業者によって実施されている「ホームインスペクション」と呼ばれるサービスは、中古住宅売買時の検査に特化したものではなく、調査項目や方法も様々です。

冒頭でも述べた通り、これからの時代は、優良な中古住宅をストックし流通を促す住宅行政施策が不可欠です。そのために、国土交通省は、中古住宅売買時の利用を前提とした目視等を中心とする基礎的なインスペクションを「既存住宅状況調査」と定め、有資格者による適正な業務実施を通じて、消費者等の信頼の確保と円滑な普及を図ることを目的に、ガイドラインを策定したのです。

既存住宅の主なインスペクション

（出典：国土交通省「既存住宅インスペクション・ガイドライン」より)

インスペクション・ガイドライン徹底解説！ ▶

中古住宅購入時には二次的インスペクションが必要

中古住宅を購入してそのまま居住する人はまずいません。入居前に何かしらリフォームを実施します。その内容は自分たちが希望するものが主であることは間違いありませんが、その他にも、建物の状況を把握したうえでやるべきこともあります。その最たるものが耐震性の向上です。既存住宅の中には、現行の耐震基準からするとかなり性能が劣った状態のものもあります。そこを見過ごしたまま表面的なリフォームをして入居すべきではないのです。住宅ローン減税の対象となる中古住宅の要件の一つに「現行の耐震基準に適合しているもの」という項目があることからも、中古住宅購入時は既存住宅の耐震化を実施すべきタイミングと言えそうです。

不動産取引時に推奨されている「建物状況調査」は一次的インスペクションと位置付けられていますが、リフォーム計画に反映するためには、「耐震診断」をはじめとする二次的インスペクションの実施が不可欠なのです。

二次的インスペクションで納得のリフォーム計画を

私たちが行うインスペクションは、耐震診断を含む二次的インスペクションです。インスペクション・ガイドラインに沿った調査・診断を実施し、まずは所定の報告書にまとめます。耐震診断の結果、不適合が確認された場合は、補強計画案も同時に作成します。また、ご希望のリフォームが可能かどうかを検討し、既存住宅の状況を踏まえた改修計画案と併せて提案書を作成します。ここまでの作業を診断料金に含めて提供しています。

中古住宅購入時のリフォームは、建物の長寿命化を意識して「劣化改善」や「性能向上」も視野に入れた総合的な計画を練る必要があります。そのために調査・診断結果を活用することが、二次的インスペクションの本来の目的なのです。

中古住宅には「古い、汚い、わからない」というイメージがつきものですが、正しい診断で現状を把握し、対策を練ることは可能なのです。建物診断について、下記の詳しい説明をご覧頂き、中古住宅購入の一助にしていただければ幸いです。（もちろん、ご自宅のリフォーム計画の策定にも、二次的インスペクションは有効です。）